フレッシュニュース

毎日新しいニュースをお届けする、まとめブログです!芸能関係・事件・事故・スポーツ・グルメ・自動車・バイク情報など、その他その日にあったニュース全般をお届けします!

    カテゴリ:ニュース > 経済

      このエントリーをはてなブックマークに追加
    紙パックが要らないサイクロン掃除機や羽根のない扇風機で家電のイメージを塗り替えてきた英電化製品ブランド、ダイソンが電気自動車ビジネスに参入⁉

    👇【詳細記事】    

    (出典 gqjapan.jp)

    【【驚嘆】電化製品の王者‼ ダイソンが電気自動車ビジネスに参入⁉】の続きを読む

      このエントリーをはてなブックマークに追加
    ATMの手数料って地味に生活に影響がありますよね。引き落とした際にいつも、もったいないな~と感じてしまします。今以上に値上げがされれば、何か対策を考えなくちゃいけないですね...


    (出典 tk.ismcdn.jp)

     銀行の手数料“改悪”の波が止まらない。

    「口座があれば誰でもコンビニATM手数料無料」の看板を2018年10月から下ろす新生銀行に続き、ゆうちょ銀行が同じく10月よりATM電信振替(ゆうちょ銀行口座間送金)手数料の無料回数を改定する。これまでは月3回まで無料、月4回以降は123円だったが、無料は月1回までになる。日本最大のメガバンクであり、どんな地方都市に行こうとも必ず支店やATMがあるため、「家族間の送金に便利だ」と評価してきたのだが、これからは回数に注意が必要だ。さらに、19年4月からは窓口・ATMでの通常払い込みの手数料も一部が上がる予定となっている。

     それだけではない。じぶん銀行は、取引条件によって判定される5つのステージのうち、ステージ1の優遇特典がなくなる改定を18年12月から実施すると発表した。ATMの利用手数料について、これまではステージ1(残高10万円未満)でも預け入れは無料、引き出しも月2回まで(ゆうちょ銀行は月1回)は無料だったが、その優遇がなくなり、入出金にかかわらず手数料がかかることになる。

     そして、ソニー銀行も改定の予定だ。どのステージでも回数無制限で無料で使えたセブン銀行とイオン銀行のATMが、19年1月から無料は月4回までになる。月4回といえば週に1回見当なので、十分といえば十分なのだが。いずれにしろ、相次ぐ手数料改定の裏には銀行の置かれた状況が透けて見える。

    ●手数料を“改悪”する銀行の2つの事情

    「誰でも無料」から「条件を満たさないお客は有料」に舵を切った新生銀行は、「新生プラチナ」「新生ゴールド」「新生スタンダード」のステージのうち、スタンダードの顧客を無料から外した。スタンダードには外貨や投信などを利用せず、円預金があっても残高が100万円に満たない人が該当する。

     このように、今多くの銀行で導入されているステージ制・ランク制を見ると、円預金の残高いかんよりも、「給与受け取り口座に指定してくれているか」「公共料金やカードの引き落とし口座になっているか」という、いわゆる「継続的稼働口座」であることが優遇判定の重要な条件になっている。

     とはいえ、ネット系・流通系銀行では給与口座に指定しにくい会社もあるため、判定条件で大きいポイントとなるのは、資産運用銀行としての利用をしてくれているかどうかだ。外貨預金や投信積み立て、iDeCo(個人型確定拠出年金)やNISA(少額投資非課税制度)の取引があれば、上のステージに上がるのはわりと簡単だ。むろん、住宅ローンを借りてくれる客も優遇する。(※判定の対象となる取引は銀行によって異なる)

     この図式から見えてくるのは、2つのことだ。ひとつは、「預金残高が少ないお客へのサービスは割に合わない」という判断。どんな口座であっても、維持コストがかかる。時代は少し前になるが、ネット銀行が高金利をつけた定期預金で新規口座を一気に集めるという手法があった。その当時に口座をつくり、定期預金に預けたものの、それからあまり利用していないという人も多いのではないか。

     さらに、今年から「休眠預金等活用法」がスタートした。それによって、各銀行は09年1月1日から10年以上、入出金等の取引のない預金等(普通預金、定期預金、貯蓄預金等)について、その認定をしたり預金者に通知をしたりという作業が発生する。原則として1万円以上の残高があれば郵送等で知らせることになっているので、その手間も膨大だろう。数万円しか残高がないお客には、せめてATM手数料くらいは払ってほしいに違いない。

     もうひとつは、預金だけでは銀行は利益が出ないので、「もっと資産運用をしてほしい、できれば毎月続けてほしい」という事情だ。手数料が稼げる外貨や投信を、それも積み立てで毎月買ってくれればありがたい。将来にわたり、長いお付き合いが期待できるからだ。儲からないといわれるiDeCoやNISAを、それでも銀行がまめにセールスするのは、この長いお付き合いのためだと推察する。

    ●自分の消費スタイルに合う銀行を選ぶべき

     銀行にも、お客を選ぶ権利がある。優良顧客で固めたいというのは当然だ。もちろん、利用者の我々も、やみくもに銀行と付き合うのではなく、より自分にとってメリットが大きい銀行を絞り込むべき時代になった。

     現在、複数の銀行に預金が分散しているのなら集約したほうがいいだろう。新生銀行も、円預金が100万円以上あればATMを無料で使い続けられる。楽天カードで楽天のサービスをよく使うユーザーや、週末はイオンモールで買い物をするというライフスタイルであれば、楽天銀行やイオン銀行をカード料金の引き落とし口座や電子マネーのチャージ先にすることで優遇の特典を受けやすい。

     ただし、投資商品については、銀行の特典目当てで考えるべきではないだろう。銀行が売りたいものが、必ずしも自分の資産形成に合致したものとは限らない。積極的に投資をしたい人は自分でも学ぶ人だろうから、その上で商品をジャッジすればいいし、自分で学びたくない人は大事なお金の行き先を他人(銀行)に丸投げにしがちなので、やめておいたほうがいい。

     それでも、というなら、たとえば投信なら毎年かかる手数料の金額は必ず聞いておこう。それを払っても惜しくないほどのメリットがあるかどうかで決めればいい。

    ●デビットカードを選ぶ際のコツとは?

     ATM手数料が改悪される代わりとして、各行はデビット機能付きキャッシュカードを推している。今口座を開設すると、社会人ならもれなくそちらを選択することになる。VISA、JCBなどの国際ブランド付きデビットなので、そのクレジットカードに対応する店なら支払いが可能で、ネットショッピングにも使える。もちろん、海外でも同様だ。(※一部使えない店もある)

     しかし、細かく見ていくと、デビットカードにも違いがある。利用特典として、現金でキャッシュバックしてくれるもの、現金ではなくポイントを付与してくれるもの、ATM手数料無料の優遇条件にカウントされるもの、などがあるのだ。

     ポイントでの付与があるのは、楽天銀行(楽天スーパーポイント)、ジャパンネット銀行(Tポイント。ただし、ファミマTカードの場合)、セブン銀行(nanacoポイント)、住信SBIネット銀行(スマプロポイント)など。ポイントの還元率は高めで、だいたい0.5~1%。なお、住信SBIネット銀のスマプロポイントは0.6%還元だが、独自ポイントのため、そのままでは使いにくいので注意が必要だ。

     現金でキャッシュバックしてくれるのは、メガバンクの三菱UFJ銀行や三井住友銀行(ポイント還元タイプもあり)。こちらは0.2~0.25%と、還元率はポイントより低めになる。ただし、ソニー銀行は0.5~最大2%と、現金で戻してくれる銀行のなかでは還元率が高い。

     ポイントか、現金か。こちらも、自分のライフスタイルにはどちらが使いやすいかを考えて選ぼう。

    ●秋にはローソン銀行も開業

     銀行のサービスの変化は、そのまま金融業界が置かれている環境、そして想定される未来に即した変化でもある。フィンテック、キャッシュレス、バーチャルマネーの波が押し寄せる世界は、すぐそこまで来ている。もっとも悩ましく思っているのは当事者たちだろう。

     しかし、「厳しい、厳しい」と言われながら、今年2つのネット銀行が誕生する。ひとつは、すでに開業しているGMOあおぞらネット銀行。GMOクリック証券やGMOコイン(仮想通貨)との連携など、まさに資産運用客を見込んだ位置にいる。セブン銀行ATMが利用でき、キャッシュカードはもちろんVISAデビット付き。現金キャッシュバック型で、還元率は0.6%とステージ判定に左右されないものとしてはもっとも高い。しかも、取引でPontaもたまる。

     もう一行は、ローソン銀行。この秋開業で詳細はまだわからないが、ATM事業とポイントサービスがメインになるのではと思われる。ちまたでは「Amazon銀行」などの噂もささやかれるほどなので、銀行はまだまだおいしい商売ということか。

     多くのプレイヤーが舞台に上がるのをながめるのはおもしろいが、優良顧客として扱ってもらうには利用者側も選択と集中が不可欠だ。今後は、「自分にとってメリットが大きい銀行をシビアに見極めていく必要がある」と心得よう。
    (文=松崎のり子/消費経済ジャーナリスト)

    「gettyimages」より
    (出典 news.nicovideo.jp)

    【【改悪】銀行のATM手数料「改悪」で実質値上げラッシュ…無料になる条件は?】の続きを読む

      このエントリーをはてなブックマークに追加
    ケンタッキーフライドチキンに危機が迫っているようです。経営の回復・復活を願うばかりです...頑張れケンタッキーフライドチキン‼


    (出典 d2926x4i2sob2.cloudfront.net)

     ケンタッキーフライドチキン(KFC)が売り上げの減少で苦しんでいる。全店売上高は7月こそ大幅減だった前年同月の反動で大きく上回ることができたが、6月まで9カ月連続で前年割れを起こしていた。直近では、6月が3.1%減、5月が4.9%減、4月が6.3%減と大幅な減収だった。2018年3月期は前年比1.7%減、17年3月期が0.9%減となっており、売上高の減少が止まらない状況にある。

     KFCの18年3月末時点の店舗数は1153店だが、そのうちの約3割が直営店で、残りの約7割がフランチャイズ(FC)店だ。このうち直営店に関しては既存店の客数を公表しており、それを確認してみると、近年、客離れが起きていることがわかる。これが全店売上高を押し下げる要因となっている。

     全店売上高同様、直営既存店客数は7月こそ前年同月を上回ったものの、6月まで9カ月連続で前年割れとなっている。6月が5.5%減、5月が8.1%減、4月が8.5%減と大幅な減少となった。18年3月期は前年比4.2%減、17年3月期が2.5%減となっており、客離れが長らく続いている状況だ。

     運営会社の業績も厳しい。8月8日に発表された日本KFCホールディングスの18年4〜6月期連結決算は、売上高が前年同期比18.7%減の154億円、本業の儲けを示す営業損益は5.1億円の赤字(前年同期は1億円の赤字)だった。最終的な儲けを示す純損益は、3.2億円の赤字(同6.3億円の黒字)となっている。

     約370店を展開していたピザハット事業を昨年6月12日に売却したことが減収の大きな要因となったが、それに加えKFC事業の不振も影響した。KFC事業の不振は減益要因にもなっている。

     同社はピザハット事業を1991年から始めたが、経営は困難を極めた。変則決算や事業セグメントの変更などがあるが、この10年でセグメント利益が黒字だったのは2回だけだ。不振が長らく続き、収益の改善が見込めないことから売却に踏み切ったとみられる。

     ピザハット事業を売却したことで事業の柱がひとつなくなってしまったわけだが、それに代わる事業が別にあれば、ことさら騒ぐ必要はなかった。しかし、KFC事業とピザハット事業以外には手が回らず、第3の事業を育てることができていなかった。2大事業のひとつがなくなった今、経営の不安定さが増している。

     とはいえ、まったく何もしていなかったわけでもなかった。バル形式のKFCの店舗展開を16年3月から始めたほか、同年11月からはサンドイッチなどの食事メニューが加わったKFCの新業態店「KFC plus」を、17年8月からは鶏総菜専門店「THE TABLE by KFC」を始めるなど、新たな試みを行ってはいる。ただ、どれも店舗数が限定的で業績への貢献は小さい。

     第1の事業であるKFC事業も安泰ではない。店舗数は長らく1100店台で推移し、伸びが見られない。飽和状態にあるといえるだろう。KFC事業の売上高はここ数年、600億円台と概ね横ばいで推移しており、売上高も伸び悩みを見せている。

     同事業のセグメント利益の低下も致命的だ。11年3月期には、事業売上高に占める割合が10%超にもなる74.9億円の利益を稼ぎ出していたが、その後は縮小傾向を示し、18年3月期は4.9億円の赤字に陥っている。競争が激化したほか人件費などのコストがかさみ、利益を圧迫していった。

     国内ではKFCの規模を現状以上に拡大させることは難しいだろう。もし拡大させるのであれば、KFCの競争力を今以上に高める必要がある。主力商品のフライドチキンはハンバーガーなどと違い、アレンジがしづらい商材のため付加価値をつけづらく、競争力を高めることが難しい。そのため、KFC plusのようにフライドチキン以外の食事メニューを開発するといった斬新な施策が必要だろう。KFC plusを増やしていくことも十分考慮の余地がある。

    ●主力以外の商品開発に着手する例が増加

     ここで一旦、視点をKFC外に移してみよう。専門店が主力商品に限界を感じ、専門外の商品を充実させるケースが増えていることに注目したい。

     たとえば、ミスタードーナツは主力商品のドーナツに限界を感じ、17年11月から「ミスドゴハン」と名付けてトーストやパイといった食事メニューの販売を始めている。現在はパスタやホットドッグなども加わり、メニューが充実してきている。ミスドゴハンの販売は好調だという。

     スシローやくら寿司など、大手回転ずしチェーンがサイドメニューを強化しているのもそうだろう。すしはフライドチキンと同じく付加価値をつけづらい商材で差別化が難しいため、各社はラーメンや牛丼などの食事メニューやスイーツを販売し、新規客の開拓やリピーターの確保に努めている。

     ミスタードーナツや大手回転ずし各社のように、KFCでも食事メニューを強化することが考えられる。ただ、KFCは世界規模で展開するチェーンのため、統一したブランドイメージを世界全体で確立する必要があることから、日本のKFCだけがラーメンなど突飛な食事メニューを展開することはなかなか難しい。

     そうなると、重要となるのが「新業態」の確立だろう。KFC事業は国内では大きな成長が望めない。そしてピザハット事業を売却した今、早期に第2の事業の礎を築く必要がある。

     KFC plusやTHE TABLE by KFCのようなKFCをベースとした新業態ではなく、従来とはまったく異なる業態店を新たに開発したり、M&A(企業の合併・買収)によって新たな事業の柱を手に入れる必要があるだろう。もっとも、日本KFCホールディングスはそのことをよく理解しており、成長戦略の一環としてM&Aを推進していくことを15年に公表している。

     海外市場の開拓も急務だ。同社は16年に、タイでKFCを運営する会社に対し、日本KFCホールディングス初となる海外投資を行っている。出資した会社は、別の会社が運営していたタイ国内のKFC約130店を譲り受けている。以後、店舗網を広げていく方針を示しており、20年までに230店にまで拡大させる考えだ。

     国内KFC事業の競争力が低下している今、同事業のてこ入れに加え、新業態の確立と海外市場の開拓が急務となっている。
    (文=佐藤昌司/店舗経営コンサルタント)

    ●佐藤昌司 店舗経営コンサルタント。立教大学社会学部卒。12年間大手アパレル会社に従事。現在は株式会社クリエイションコンサルティング代表取締役社長。企業研修講師。セミナー講師。店舗型ビジネスの専門家。集客・売上拡大・人材育成のコンサルティング業務を提供。

    ケンタッキーフライドチキンの店舗(撮影=編集部)
    (出典 news.nicovideo.jp)

    【【危機】ケンタッキーフライドチキン、底なしの連続大幅客減少で赤字転落…復活は困難か?】の続きを読む

      このエントリーをはてなブックマークに追加
    携帯料金は本当に値下げしませんね。今後に期待します!


    (出典 billion-log.com)

    携帯電話料金の値下げがなかなか進まないなか、格安スマホの利用率が3年間で約4倍になったことが、ジャストシステムの「モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査(2018年7月度)」でわかった。2018年8月22日、発表した。

    現在、格安スマホ(格安SIM)を利用している人は全体の21.5%で、初めて調査を実施した15年5月度調査の5.8%と比べて、大幅に増えた。

    携帯電話大手は値下げに慎重

    格安スマホの浸透度について、調査担当者は「ちょうど2年前、スマホを格安SIMにしようと量販店に行ったものの、プランの説明や注意事項などがまどろっこしくて、結局従来と同じプラン更新に落ち着きました。当時、通話量が少ないプランが多くを占めた格安SIMも、今では百花繚乱。それぞれに特徴を打ち出しています。店頭やテレビでも派手にプロモーションをしていることもあってか、ずいぶんと消費者の耳にも馴染んできたと思います」とし、自分にあったプランを選択しやすくなったという。

    折しも、8月21日には菅義偉官房長官が札幌市の講演で、携帯電話料金について「4割程度下げる余地がある」などと発言。携帯電話大手の「もうけ過ぎ」批判をにじませ、大幅な引き下げに意欲を示した。これに対して、NTTドコモやau、ソフトバンクモバイルの3社には警戒感が広がっている。メディアの報道によると、全国的な通信網の維持が難しくなるというのが理由とされる。

    そうしたなか、改めて格安スマホがクローズアップされることもあり、追い風になる可能性がある。

    また、ジャストシステムの調査によるとスマートフォンユーザーに、新しいスマホを購入する際に価格以外の性能面で重視することを一つだけ答えてもらったところ、「電池容量」が58.4%で最多だった。次いで、「画面の見やすさ・きれいさ」の53.8%、「本体メモリの容量」が53.2%と続いた。

    10代に限ると、「本体メモリの容量」が69.1%で最も多く、次いで「電池容量」の64.9%、「画面の見やすさ・きれいさ」が61.7%だった。他の世代と比べて、「本体メモリの容量」とともに、「カメラの画素数」(50.0%)と「カメラの映像品質」(47.9%)を重視する人が多いことがわかった(複数回答あり)。

    前出の担当者は、「最近のテレビCMでは『カメラの品質』を打ち出しているものが多く、『インスタ映え』や『料理動画』などイマドキのトレンドが反映されています」と指摘する。

    スマホユーザーの4割、新型ⅰPhoneに興味

    一方、スマホユーザーの約4割が「新型iPhoneに興味」を示したこともわかった。今後、発売が期待されている新型iPhoneについて、スマートフォンユーザーのうち、「とても興味を持っていて、購入を検討している」人は10.8%、「とても興味を持っているが、購入検討までは至らない」人は12.8%、「やや興味を持っている」人は22.6%だった。

    合わせて46.2%の人が興味を持っている一方、「あまり興味がない」人は21.4%、「興味がない」人は25.6%だった。

    ちなみに、スマートウォッチ(時計型端末)の利用では、「現在、使用している」人は4.1%で、初めて調査を実施した2014年6月度調査の1.7%と比べて2.4ポイント増加した。

    ただ、「興味がない」人も41.4%と、14年6月度調査の27.0%より14.4ポイント増えた。

    調査は2018年7月18~24日に実施。調査対象は、15~69歳の男女1100人。セルフ型ネットリサーチのFastaskでのアンケート調査。

    格安スマホ、まだ伸びる!?(写真はイメージ)
    (出典 news.nicovideo.jp)

    【【期待】格安スマホの利用率、3年間で4倍増‼ 菅長官もにじませた「ケータイ料金高い」...】の続きを読む

      このエントリーをはてなブックマークに追加


    (出典 blogimg.goo.ne.jp)
    たばこは年々、値上がりするばかり...高い税金払っているんだから
    もうこれ以上値上げは止めてくれ~ (-ε-)ブーブー
    世の中何もいい事無いんだから、たばこぐらい自由に吸わせて欲しいです...

    NO.6877054 2018/08/20 18:38
    英系大手BATもたばこ値上げ申請 「ケント」など76銘柄

    英系大手BATもたばこ値上げ申請 「ケント」など76銘柄

    たばこ大手ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン(BAT・東京・港)は20日、10月1日のたばこ増税に伴い「ケント」などの紙巻たばこ76銘柄の値上げを財務省に申請したと発表した。

    加熱式の「グロー」専用のたばこ製品は今回の申請に含まれておらず、値上げについては「引き続き検討中」(広報担当者)としている。

    BATの申請によると、例えば20本入りの「ケント・1・100・ボックス」が30円値上げの450円になる。

    認可されれば10月1日からの実施となる。

    市場シェアを伸ばしている加熱式たばこについては、今回初めての増税となることから、各社の価格転嫁の動向が注目されている。

    従来の紙巻たばこの値上げとは違い、成長が見込まれる分野と位置づけられているだけに、競合の動きを見極める姿勢がうかがえる。

    加熱式でのシェア首位、フィリップ・モリス・ジャパン(東京・千代田)は「アイコス」の専用たばこ(ヒートスティック)は1箱40円の値上げを申請している。

    JT(2914.T)は先週、加熱式たばこ「プルーム・テック」の専用たばこ全銘柄の1箱30円の値上げを財務省に申請したと発表した。 
    【【値上】英系大手BATもたばこ値上げ申請。 「ケント」など76銘柄対象。】の続きを読む

    このページのトップヘ