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Reinhold Silbermann / Pixabay

 アメリカ国防総省(通称ペンタゴン)の報道官が「未確認大気現象(UAP :unidentified aerial phenomena)」に触れながら、UFOの調査を行っていたことを認めたそうだ。

 それは「高度航空宇宙脅威識別プログラム(Advanced Aerospace Threat Identification Program)」の一環として行われたもの。

 同プログラム自体は2012年に終了していたのだが、ペンタゴンはその後も引き続きUFOの目撃情報を調査しているのだという。


国防総省報道官が軍によるUFO研究の存在に言及


 報道官のクリストファー・シャーウッド氏は、ニューヨークポスト紙に対して次のように語っている。
国防総省は、管轄区域内にあるあらゆる航空機をはっきりと識別し、自国にとって脅威となる可能性がある外国の能力を特定することに常に関心を払っている。

 国防総省は、国土の防衛と敵国による戦略的奇襲に対する備えを確実なものにするため、通常の手続きに則り、米軍飛行士が遭遇した未確認航空機の報告について、引き続き調査を行う。


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PhotoVision / Pixabay

この暴露話の裏にはイギリスの影響も?

 この件について、UFOや陰謀論の著名なイギリス人研究家ニック・ポープ氏は、「驚くべき暴露話」だと次のようにコメントする。
従来の公式声明は曖昧で、懐疑論者が主張するように、高度航空宇宙脅威識別プログラムの関心が、ただ単に航空機・ミサイル・ドローン等の次世代航空脅威についてのものという可能性を残していた。

 だが今回の発表によって、彼らが本当に世間でUFOと呼ばれるものを調査していたことがはっきりした。

 また、それはイギリスの影響も匂わせる。というのも、UAPという用語は、イギリス国防省がUFOという用語に染み付いたポップカルチャー臭を抜き去るために利用していたものだからだ。

 UFOという用語は、先日海軍が空で目撃されるミステリアスな物体に関する報告処理手続きを正式に改定したことを受けて、未確認大気現象(UAP)という用語に言い換えられている。

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Reimund Bertrams / Pixabay

UFOに関する近年の米政府の動向

 じつはここ数年、米政府はUFOに関心があり、調査をしていることを認めることにやぶさかではない。

 2017年、元国防総省職員のルイス・エリゾンド氏が、2200万ドル(約24億円)が投じられた高度航空宇宙脅威識別プログラムの存在を暴露しニュースになったことは記憶に新しい。

 同プログラムは、米軍の監視網や人々の目撃談を通じて報告されたUFOの正体を特定し、それが国防上の脅威になる可能性があるかどうかを判断することを目的としたものだった。

 そうしたUFOの一例としては、米軍の戦闘機スーパーホーネット2機のパイロットが訓練中に目撃したものが有名だ。



2004 USS Nimitz Tic Tac UFO FLIR footage

 パイロットによれば、謎の飛行物体は全長12メートルほどの楕円形で、白っぽく、地面の上に浮いていたという。

 煙のようなものは出ておらず、翼もプロペラもなかった。それなのに移動速度は秒速1.6キロにも達しており、パイロットらが接近を試みるとあっという間に逃げて行ってしまった。

(出典 news.nicovideo.jp)